EPS(1株当たり当期純利益)とは?計算式・PERとの関係を解説

EPSとは、企業の1株当たりの当期純利益です。本記事では、EPSとは何かについて解説し、PER(株価収益率)との関係性について説明していきます。また、EPSを活用した成長企業の発掘方法や留意すべき点、情報源などについてご紹介します。

EPSとは

EPS(イーピーエス)とは「Earnings Per Share」の略で、企業の1株当たりの当期純利益を示す指標です。EPSを活用することで、各企業の収益力を俯瞰的に比較することが容易となり、投資家にとって投資対象を判断する際の重要な情報のひとつとなります。具体的な算定方法は、会社の当期純利益(税金控除後の利益)を発行済み株式数で割ることで算出されます。これにより、企業の収益性を比較検討できます。

EPSを用いることで、以下の判断が行えます。

  • 投資判断の基準となる
  • 会社の成長性の評価が行える
  • 業績の変動を読み取れる

株主に還元される利益としてのEPSの役割

EPSが投資家にとって重要な理由は、それが株主に還元される利益を示すからです。企業は純利益をひとつの基準として株主へ配当金を分配するため、EPSが高い企業はより多くの利益を還元することが期待され、その銘柄に対する投資意欲が高まる傾向にあります。また、EPSは企業の収益性だけではなく、成長率を示す指標でもあります。前期までのEPSと比較することで、その企業の成長率や業績推移の上昇・下降トレンドを把握することができます。

  • EPSが上昇傾向:収益力が成長している可能性を示唆
  • EPSが下降傾向:収益力が悪化している可能性を示唆

このようなトレンドを把握することで、過去の設備投資が回収フェーズに入っているのか、競合企業の台頭で競争力が落ちているのかなど、事業を掘り下げて分析する際の参考とすることができます。しかし、収益力が悪化している場合でも自社株買いによってEPSは上がるため、上昇傾向が確認できた際にもその理由をしっかりと確認することが重要です。

EPSの計算方法:純利益から導き出す数値

EPSの計算方法は、企業の当期純利益(税金控除後の利益)を発行済み株式数で割ることで算出することができます。具体的な計算式は以下の通りです。

EPS=当期純利益÷発行済株式数

この計算を行うことで、企業の「1株あたりの純利益」を知ることができ、他社との比較が容易となります。ただし、EPSだけで投資判断を行うのではなく、他の指標(PER、PBR等)やファンダメンタルズと併せて評価することが望ましいです。

株価評価指標としてのPERとEPSの関係性

PER(Price Earnings Ratio)は株価収益率のことを指します。PER(株価収益率)とは株価がEPSの何倍になっているのかを示す指標であり、一般的にその数値が高いほど割高であり、低いほど割安と判断されます。

具体的な計算式は以下の通りです。

PER=株価÷EPS

この式からわかる通り、PERとEPSは非常に密接な関係にあります。PERが低いと、株価が割安であるとされ、投資家にとって投資の魅力が高まります。ただし、業界によってPERの特性も変わるため、PERの数値だけを根拠に投資判断を行わず、他の指標や情報も考慮することが重要です。

PERとEPSが示す株価と利益のバランス

株式投資において、PER(価格収益率)とEPS(1株当たり純利益)は重要な指標であり、株価と利益のバランスに関連します。業績が伸びることが期待される企業の株は、PERが比較的高い傾向にあります。実際にEPSの増加率が高い企業は、仮に直近PERが高い傾向にあっても、改善していくことが織り込まれるため人気銘柄になることが多いです。株式投資を行う際には、これらの指標を活用して企業の収益性や株価の適正性を評価し、投資判断を行うことが大切です。市場全体の状況や業界の傾向も考慮して、適切な投資先を見極めましょう。

投資判断に活かす:割高・割安の評価基準としてのPER

PERは株式の割高・割安を示す数値です。そのため、PERを確認することで株式市場での評価を把握することができます。PERが低い企業は、株価が割安であると考えられ、投資対象と見られやすい傾向にあります。

しかし、単純に低いPERだけを追求するのは危険です。低いPERが示す割安感には、企業としての競争優位性の低下、成長可能性への不安などが表れている可能性もあるからです。また、平均PERは業界によっても大きく異なり、倍率の高低の基準もないため、基本的には同業他社と比較して割高か割安か判断します。

成長企業の発掘に利用:EPSの活用方法とポイント

EPSは成長企業の発掘に役立つ指標であり、投資家にとって非常に重要な指標です。EPSが高い企業は1株あたりの純利益が大きく、利益の上昇によりさらなる株価の上昇も期待されます。実際に投資する際のEPSの活用方法として、以下の点が挙げられます。

  • 過去数年間のEPSの推移を比較し、着実に成長している企業を見つける
  • 業界の平均EPSと比較し、優れた企業を探す
  • 企業の事業戦略や財務状況と照らし合わせ、将来的なEPSの上昇を予測する

単純にEPSが高いから投資するというのは、非常にリスクが高いため、他の指標(PER、PBR等)や企業が発表している事業計画などと併せて総合的に評価しましょう。

EPS成長率を用いた事業の成長分析

EPS成長率は企業の事業成長を分析する上で非常に有用な指標です。EPS成長率が高い企業は、利益が増加し続けており、事業成長が期待できると判断されます。

EPS成長率の計算式は以下の通りです。

EPS成長率(%)=(当期EPS―前期EPS)÷前期EPS×100

分析方法として、過去のEPS成長率の推移を確認し、着実に成長している企業を探すことができます。また、市場全体や業界のEPS成長率と比較して、優れた企業を見極めることも大切です。

他企業との比較:業界平均を参考にした投資判断

他企業との比較を行う際には、業界平均を参考に投資判断を行うことが重要です。業界平均を用いる理由としては、業界毎にPERやEPSの平均値が異なるため、対象企業の収益性や成長性を正確に評価するには業界平均と比較する必要があるからです。具体的な手順としては、最初にPERやEPSといった株価指標を算出することで、企業の収益力、株価水準を把握します。その後、株式市場全体や業界の平均と比較検討し、投資判断を行うことが基本となります。

なお、投資判断を行う際には、個別銘柄だけでなく業界全体の動向や将来性にも目を向ける必要があります。証券会社や金融系のサービスサイトなどで最新の業界情報を確認することが重要です。また、他社との比較分析を行う際には、適切な比較対象を選ぶことが重要であり、業界内での競争優位性や事業規模などを踏まえて選定しましょう。

一時的な利益上昇によるEPSの変動に要注意

EPSは一時的な利益の上昇でも、変動することがあります。このような場合には、利益上昇の理由を確認し、将来的な成長性や持続可能性を正確に判断する必要があります。例えば、企業が一時的に投資収益や特別利益を得たことによるEPSの上昇は、現在の事業活動に直接関係しないため、過度な期待を持たないようにしましょう。

また、業界全体の利益が上昇している場合でも、根拠のない投資判断を避けるべきです。投資を行う際は、業界内の競争環境や市場環境の変化を綿密に分析し、真の成長性を見極めることが求められます。

自社株買いによるEPSの上昇背景を把握しよう

自社株買いにより、企業の発行済株式数が減少し、結果としてEPSが上昇することがあります。しかし、自社株買いによるEPSの上昇だけでは、企業の価値が向上したと判断することはできません。重要なのは、企業が自社株買いを行う理由や戦略を把握し、その意図を理解することです。実際に、企業が自社株買いを行う理由としては、資本効率の向上や還元性向の拡大などが考えられます。このような意図を踏まえた上で、投資判断を行うことが望ましいです。

EPSを確認する方法:株情報サイト、企業HP

EPSの確認方法として、1番簡単なのは株情報サイトを利用することです。これらのサイトでは、銘柄ごとのEPSなどの指標や最新の財務情報が手に入るため、投資判断に活用できます。また、企業が発行するプレスリリースも有効利用しましょう。四半期や通期の業績推移だけではなく、市場動向なども確認できるため、企業の競争優位性なども確認することできます。

EPSの計算式のまとめ

本記事では、EPSの確認方法や活用の仕方について解説してきました。投資家が投資対象を決定するためには、EPSをはじめとする指標を把握し、その他総合的な情報を踏まえ、適切な判断を行うことが重要です。また、最新の市場情報にアンテナを張り、常に情報収集を怠らないことが大切です。

みつきコンサルティングでは、自社で投資ファンドを運営しているため、企業投資に精通したM&Aアドバイザーが多数在籍しております。 また、みつき税理士法人と連携することにより、税務面や法律面のサポートもワンストップで対応可能ですので、企業投資やM&Aをご検討の際は、みつきコンサルティングにぜひご相談ください。 

著者

西尾崇
西尾崇事業法人第三部長
宅食事業を共同経営者として立ち上げ、CFOとして従事。みつきコンサルティングでは、会計・法務・労務の知見を活かし、業界を問わず、事業承継型・救済型・カーブアウト・MBO等、様々なニーズに即した多数の支援実績を誇る。
監修:みつき税理士法人

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