EV/EBITDA倍率・マルチプル｜計算方法、平均・割安の目安を解説

この記事では、主にM&Aにおける企業価値算定の場面で多く用いられる指標であるEV/EBITDA倍率（EBITDAマルチプル）の意味、計算方法、倍率の平均値や目安について詳しく解説します。企業価値を数値化し、投資効率を判断するために活用されるEV/EBITDA倍率についての理解を深めたい方は、ぜひ参考にしてください。

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EV/EBITDA倍率（EBITDAマルチプル、multiple）とは

EV/EBITDA（Enterprise Value事業価値/税引前利払前償却費控除前利益）倍率は、企業価値に対する収益性の指標であり、投資資金の回収期間、投資効率を見極める際に利用されることが多い指標です。分子に事業価値（EV）、分母に利益値（EBITDA）を用いて取引倍率を算出する手法で、EVの読み方は「イーブイ」、EBITDAの読み方は「イービットディーエー、またはイービッダー」です。EBITDAマルチプル、または単にマルチプル（multiple）と言うこともあります。

例えば、EV/EBITDA倍率が4.5であれば、その企業への投資資金はおおよそ4年半で回収できるということがわかります。EBITDAは、企業の収益力を表しており、事業価値が高い企業の収益力が低い場合には、投資回収に時間がかかります。一方で、事業価値が低い企業の収益力が高い場合には、短期間で投資回収が可能となります。EV/EBITDA倍率は、投資判断を容易に行えるというメリットがあります。

企業価値を算出する方法にはさまざまな手法が存在し、代表的なものにコストアプローチ、インカムアプローチ、マーケットアプローチがあります。それぞれのアプローチについて説明します。

• コストアプローチ：企業の純資産の時価評価額等を基準に価値として算出
• インカムアプローチ：企業の将来キャッシュフローを基準に価値を算出
• マーケットアプローチ：類似の上場企業と比較することで企業価値を算出

EV/EBITDA倍率は、マーケットアプローチの一種であり、事業価値（EV）と企業の収益力（EBITDA）を組み合わせた指標となっています。

M&Aを実施する際には、適切な譲渡金額を決定するために企業価値の算出が重要となります。企業価値は、事業価値に非事業用資産を加えることで算出できますが、中小企業の場合は正確な算定が難しいことが多いため、専門家による算定が必要になることがあります。

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EV/EBITDA倍率（マルチプル）の計算方法

EV/EBITDA倍率は、企業の価値を評価する際に用いられる指標であり、求め方は以下のとおりです。

EV/EBITDA倍率 = EV{株式価値+非事業用資産（余剰資金、投資有価証券、出資金など）} ÷ EBITDA（営業利益 + 減価償却費等）

例として、A社の株式価値が5億円、非事業用資産が7,000万円、営業利益が6,000万円、減価償却費等が2,000万円である場合を考えます。

まず、このケースにおけるEVは、「EV = 5億円 + 7,000万円 = 5億7,000万円」と算出されます。次に、EBITDAは、「EBITDA = 6,000万円 + 2,000万円 = 8,000万円」となります。

これらの値を用いて、EV/EBITDA倍率を計算すると、「EV/EBITDA倍率 = 5億7,000万円 ÷ 8,000万円 = 7.1」となり、A社の買収にかかるコストが7.1年で回収可能であることがわかります。

「類似上場会社による計算方法」

EVは「事業価値」か「企業価値」か？

少し専門的な話をします。

EV/EBITDA倍率における「EV」は、「事業価値」でしょうか、それとも「企業価値」でしょうか。理論的にはEBITDAが「事業及びその資産から生じる利益」であることをからすれば、「EV」は「事業価値」と考えるのが適切です。「企業価値」には事業以外の非事業資産も含まれるため、各社でバラツキがあります。

「EV」＝「事業価値」とするのが正しいのですが、実務上は、「EV/EBITDA」＝「企業価値/EBITDA」として使用されることがありますので、注意が必要です。「EV」を「事業価値」とする場合は、それからネットデットを差し引いて「株主価値」を導き出しますが、「EV」を「企業価値」とする場合は、それから有利子負債等だけを差し引いて「株主価値」を計算します。

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EV/EBITDA倍率（マルチプル）の利用例

EV/EBITDA倍率は投資効率を評価する指標としてあり、さまざまな場面で活用が可能です。特に経営者にとって重要な活用方法は以下の通りです。

融資の判断材料としての活用

企業が融資を受ける際、EV/EBITDA倍率は初期段階での判断材料として役立ちます。EBITDAの計算に必要な情報は財務諸表から把握することができ、融資対象となるかどうかを大まかに判断できます。ただし、金融機関にとってはEBITDAも重要な指標ですが、実際の貸付が行われるかどうかは、企業から提出される書類や経営状況を詳しく検討した上で判断されます。従って、EBITDAはあくまで簡易的な判断材料であることに留意が必要です。

投資先企業の選定

EBITDAは、融資先だけでなく投資先企業の選定にも有益です。また、EBITDAはデータが取得しやすいことから、国内外の企業価値を容易に比較できるため、将来的な成長が見込まれる企業を素早く見つけることが可能です。

M&Aでの活用

近年、EBITDAはM&Aを実行する際に判断する指標として使用されることが増えています。M&Aでは、買収や合併する相手企業が今後の自社経営にどのような影響を与えるかを予測する必要がありますが、EBITDAを利用することで企業価値を簡易的に把握することができます。

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EV/EBITDA倍率（マルチプル）の平均、割安の目安

EV/EBITDA倍率において、どの程度の値が割安・割高と判断できるのでしょうか。市場環境、業界動向などにより変動しますので、あくまでもひとつの目安として参考にしてください。

EV/EBITDA倍率の一般的な平均倍率

上場企業の企業価値を考える場合、EV/EBITDA倍率の平均は8～10とされており、これを基準にEV/EBITDA倍率が8以下であれば割安と考えられます。ただし、これは主に上場企業のEV/EBITDA倍率を集計したものであり、非上場の中小企業、中堅企業にまで適用できるわけではないことに注意が必要です。

中小企業におけるEV/EBITDA倍率の目安

非上場の中小企業におけるEV/EBITDA倍率の平均データは存在しません。所属する業種により大きく異なり、スタートアップ段階であり今後も市場の成長拡大が見込まれる場合には倍率7～10程度、成熟段階にあり急激な成長拡大が見込まれない場合には倍率3～6程度が目安となります。また、一般的に譲受企業が譲渡価格を決定する際には、EV/EBITDA倍率が3倍を切っていると割安であると判断するケースが多いです。

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EV/EBITDA倍率（マルチプル）の改善策

以下に、EBITDAの改善方法について具体的に解説します。

売上や営業利益を増やす

売上や営業利益を増やすことで、EBITDAが上昇し、EV/EBITDA倍率が低くなります。これにより、M&Aを検討する買い手にとって魅力的な企業となるでしょう。売上を増やすためには、競争優位性の高い商品開発などが改善策の一例となります。

原価や経費を削減する

商品の原価や販管費などの経費を削減することで、営業利益が増えますので、結果としてEV/EBITDA倍率の改善が見込めます。

要するに、個人の家計と同じように、以下の2点を意識することがEV/EBITDA倍率の改善方法として重要です。

• 収入（売上や利益）を増やす
• 支出（原価やコスト）を減らす

EV/EBITDA倍率（マルチプル）のまとめ

本記事では、EV/EBITDA倍率の意味や計算方法、一般的な平均倍率や割安の目安などを解説しました。EV/EBITDA倍率は、企業価値を収益力を示す指標であるEBITDAで割り算出した倍率であり、M&Aにおいて非常に重要な指標です。

EV/EBITDA倍率を活用することで投資効果の目安が得られますが、実際にM&A価格が割安か割高かを判断するためには、多角的な分析が必要です。そのため、M&A専門家へ相談することをお勧めします。

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