EBITDAとは？EBITとの違い・計算方法・利用メリット・注意点を解説

EBITDAは、企業の評価指標です。税引前利益に支払利息や減価償却費を加えて算出する利益を指します。国際的な企業や設備投資が多い企業などは、活用しているのではないでしょうか。本記事では、EBITDAの計算方法や評価方法、活用するメリットなどについて解説します。EBITやフリーキャッシュフローとの違いも解説するため、ぜひ参考にしてください。

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EBITDAとは

EBITDAは、「Earnings Before Interest,Taxes,Depreciation and Amortization」の頭文字をとった略語です。それぞれの英単語の意味については、次項で説明します。EBITDAは、利払い前・税引前・償却前利益であり、営業利益や経常利益などと同様に企業の価値を客観的に評価する指標です。

キャッシュベースに近く、本業の儲けを示す指標として役立ちます。通常業務では、あまり聞き慣れない言葉ですが、主に株式投資やM&Aの際に使われています。

EBITDAの構成要素

EBITDAを構成する要素は以下の5つです。

• Earnings Before ：次の4項目の収益や費用を加減算する前の利益
• Interest：支払利息
• Taxes：税金
• Depreciation：建物や機械設備などの有形固定資産やの減価償却費
• Amortization：のれんやソフトウェアなどの無形固定資産の減価償却費

EBITDAは、株式投資やM&Aの以外にも、企業価値の評価方法の1つであり、類似会社比準法（マルチプル）でも用いられます。

▷関連：類似会社比較法｜ EBITDAマルチプルによる計算方法、メリット・デメリットを解説

EBITDAとEBIT、フリーキャッシュフローとの違い

EBITDAと似た指標に、「EBIT」や「フリーキャッシュフロー」などがあります。ここでは、EBITDAとの違いを述べます。

EBITとは

EBITとは、「Earnings Before Interest Taxes」の略語です。利払い前・税引前利益と訳されていて、一般的には「イービット」と読まれています。企業の最終利益から、支払利息と税金を戻した利益であり、本業の事業活動から生じる利益に着目した指標です。

支払利息を戻すことで、借入コストの影響を除いた利益を分析する時に活用します。EBITDAとの違いは、減価償却費の扱いです。

フリーキャッシュフローとは

フリーキャッシュフローは、企業が営業によって稼ぎ出したキャッシュフローから、投資費用などを差し引いたものです。本業で稼いだ資金から、事業に必要な設備資金や運転資金を確保しているため、自由に使える資金が明確となります。EBITDAはキャッシュベースに近い利益ですが、EBITDAとの違いは、必要となる税金や支払利息などが、確保されていないことです。

EBITDAの計算方法

EBITDAには複数の計算方法があり、主に使われる計算方法は営業利益に減価償却費を足す方法です。その他の計算方法も併せて紹介します。

営業利益に減価償却費を足す計算方法

EBITDAを簡単に求めるのであれば、営業利益に減価償却費を加算する方法が一般的です。計算式は次のようになります。

EBITDA＝営業利益+減価償却費

この計算式では、減価償却費を含めて算出できるため、現預金を伴った企業価値の増加額を概算できます。事業により生み出したキャッシュフローに近い金額を算出できたり、本業のキャッシュフローを求めたりすることも可能です。相手企業の状況を知りたかったり、ざっくりとした収益力を把握したりする場合に活用するとよいでしょう。

その他のEBITDA計算式

前項で述べた計算式以外にも、EBITDAを求める計算式が複数あるのは、目的に応じたEBITDAを算出するためです。主な計算式は次のようになります。

【EBITDAのその他の計算式】

• EBITDA＝経常利益＋支払利息＋減価償却費
• EBITDA＝税引前当期純利益＋特別損益＋支払利息＋減価償却費
• EBITDA＝当期純利益＋法人税等＋特別損益＋支払利息＋減価償却費

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EBITDAの評価方法

EBITDAの主な評価方法は、EBITDAマージンとEV/EBITDA倍率です。ここではそれぞれについて解説します。

EBITDAマージン

EBITDAマージンは、売上に対するキャッシュフローの割合を評価する方法です。 売上の中からEBITDAとして残った割合を表すため、数値が大きければ収益が高いと判断できます。計算式は次のようになります。

EBITDAマージン＝EBITDA÷売上×100

たとえば、売上高が50億円の企業で、営業利益が5億円、減価償却費が1億円だった場合は、次のようになります。

EBITDAマージン＝（5億円+1億円）÷50億円×100＝12％

EV/EBITDA倍率

EV/EBITDA倍率は、管理買収倍率とも呼ばれ、EVがEBITDAの何倍にあたるかを表す指標です。EVは企業価値のことを表します。この指標の特徴は、買収の初期投資額を回収するまでの年数を求められることです。EV/EBITDA倍率の求め方は、次のようになります。

EV/EBITDA倍率＝EV÷EBITDA

EV＝株式時価総額+有利子負債-現預金

数値が小さいほどコスト回収にかかる期間が短くなり、株価比較の尺度としても使われています。

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EBITDAがM&Aで利用される理由

EBITDAは、中小企業のM&Aでよく利用されています。ここでは、その理由について解説します。

株価を簡易測定できる

EBITDAが、中小企業のM&Aに利用される理由は、企業の譲渡価格を算出しやすいからです。企業の譲渡価格を算出するためには、株価の目安を算出しなければなりません。その際にEBITDAが利用されます。株価時価総額の算出には、EV/EBITDA倍率が有用です。大企業買収で利用されるファイナンス理論は、中小企業のM&Aではあまり役立ちません。

借入金や税の影響を受けずに比較ができる

EBITDAは、借入金や税金の影響を受けずに複数の企業を比較できます。成長期の企業は、事業拡大のために借入金が大きくなる傾向があるため、企業評価する際には、借入金を排除して企業の実力を見定めなければなりません。EBITDAを利用すれば税金の影響を排除できるため、海外の企業を比較する際にも有効な指標となるでしょう。

EBITDAを把握するメリットがある

EBITDAを把握すれば、多くのメリットを享受できます。ここでは、代表的なメリットについて解説します。

業種や企業のステージにかかわらず、収益を比較できる

企業にはさまざまな業種やステージがあるため、比較し評価することは簡単ではありません。EBITDAなら、どのような業種であっても同じように利益を見極められるため、収益の比較が可能です。

たとえば、減価償却費は、大規模な設備投資により大きな金額となるため、正確な営業利益が算出できないケースもあります。EBITDAを利用すれば、減価償却費を排除できるため、減価償却費の問題に左右されずに業績を比較できます。

中長期的な視点で企業価値評価ができる

企業価値を評価する際に、減価償却費が多ければ営業利益が減少し、正確な評価が難しくなります。EBITDAでの評価は、減価償却費を含んでいても実質的な利益の算出が可能です。そのため、中長期的な視点での企業価値の評価も難しくはありません。EBITDAは、減価償却費の規模に関係なく、本業の収益力を把握できる指標です。

グローバル企業の収益性比較ができる

国によって、税率や金利、減価償却の方法は異なります。そのため、グローバルな企業の収益力を比較することは難しい課題でした。当期純利益では、異なる金利や税率により、正確な分析や比較が困難だからです。EBITDAは、税金や金利、減価償却費の影響を受けにくいため、グローバル企業であっても収益力を正確に計測し比較できます。

経年比較ができる

EBITDAは、現時点での企業の指標となるだけではなく、過去に遡っての経年比較の指標にもなるため、過去の評価や分析にも役立ちます。EBITDAはキャッシュベースに近く、儲けを示す指標であるため、EBITDAマージンを求めることも難しくありません。EBITDAマージンは、キャッシュによる収益率のことであり、キャッシュの比較も可能です。

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EBITDAの注意点

EBITDAを活用するためには、いくつかの注意点があります。そのなかでも、重要な注意点を2つ解説します。

のれんや設備投資費の損失を反映できない

EBITDAでは、「のれん」や「ソフトウェア」などの無形固定資産の設備投資費の減価償却費における損失は反映できません。通常営業による減価償却費の影響は除外できても、のれんなどの損失は反映できなくなります。EBITDAの指標だけで業績を判断すれば、M&Aの失敗を招く恐れがあります。営業利益やEBITといった別の指標もあわせて確認が必要です。

借入金の支払利息が反映されない

EBITDAでは、支払利息が考慮されていないため、資金を調達する際にはそのコストが反映されないことが多いです。多額の借入がある企業の場合、実際の負担がEBITDAだけでは正しく評価できないことがあるため、留意してください。

注意すべきは、EBITDAの指標が良くても、M&Aで取得した企業や中小企業などに多額の借入金がある場合です。支払利息が大きくなれば、買収後に想定した利益を得られないケースが多くなります。

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EBITDAの活用例

EBITDAは、買収予定の企業の財務状況を評価したり、株価の時価総額を算出したりするのにも有益です。また、企業のEBITDAが高ければ、基本的に収益性が高いと評価できるでしょう。M&Aにおいて取引する価格を決定する際には、EV/EBITDA倍率が役立ちます。EV/EBITDA倍率を業界平均のEV/EBITDA倍率と比較すれば、価格や株価が適当か判断することが可能です。

EBITDAのまとめ

EBITDAは、企業価値を客観的に評価できる指標です。用途に応じて複数の計算式があり、金利や税金などが異なるグローバル企業の比較も難しくありません。EBITDAを中小企業のM&Aに利用することで、借入金や税金の影響を受けずに評価できます。

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